スマートグリッドの基礎知識

次世代の電力ネットワークであるスマートグリッドについての話

スマートメーターと電力システムが次世代化する

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「スマートメーターと電力システムが次世代化する」と題して、ランディスギア/三菱総研/SENSE/ヌリフレックス/早大によるセミナーが、2023年11月2日(木)に開催されます。


スマートメーターと電力システムが次世代化する

  • 2023年11月2日(木)午後1時~5時
  • 会場受講:SSKセミナールーム
  • ライブ配信 (Zoomウェビナー)
  • 受講料:1名につき33,330円(税込)

講義内容

スマートメータリングからスマートインフラへ

世界各地でスマートメーターの導入が進んでいるが、自動検針のその先にはどう言う世界が構想されているのか。再エネ導入や電化が経済のブロック化や地政学的な動向を受けて更に加速する中、どの様な技術革新や取り組みが求められているのか。グローバルの動向とランディス+ギアの取り組みを紹介します。

電力システム分散化の海外事例と我が国の施策

電力システムにおいて、分散型エネルギーリソースに期待される役割が国内外ともに高まっている。リソースに求められる役割は様々であり、また、それを実現するうえでスマートメーターとのデータ連携も重要となっている。本講演では、電力システム分散化におけるスマートメーターと分散型エネルギーリソースのあり方に着目し、最新の動向をお伝えします。

送配電サービスの変革のキーワード!SenseのAI電力分析技術

Sense社のDisaggregation技術を用いることで、送配電サービスに変革をもたらすことが世界中で期待されています。
例えば、消費電力の削減、家庭内での故障検知、引き込み線の劣化診断、送配電網の故障検知、高精度EMSサポート、EV充電の制御向上など、サービスへの応用、大幅なコストダウンなど期待が広がっています。

国内外におけるスマートメーターの活用例とサービス展開

スマートメーターが世界で導入されてから十数年が経ち、AMIの活用方法も多岐に渡り広がっています。グローバル市場にて20ヵ国以上の配電会社にスマートメーターのシステムを実装してきたヌリフレックスが見るエネルギー情報の活用と、AMIインフラを活用したエネルギー関連サービス、新たに派生している新ビジネス等をご紹介します。

パネルディスカッション スマートメーターの進展と我が国における論点

次世代スマートメーターは電力システムDX化のキーデバイスであり、グリッドの次世代化やデータによる新たな価値・ビジネス創出など期待は大きい。講演者とともに、我が国における論点、課題、展望について議論を行う。

コーディネーター

  • 早稲田大学スマート社会融合研究機構 研究院教授 石井英雄氏

パネリスト

  • ランディス&ギアジャパン株式会社日本法人代表取締役社長 高見栄造氏
  • 株式会社三菱総合研究所 エネルギー・サステナビリティ事業本部 電力システムイノベーショングループ グループリーダー 中村俊哉氏
  • ボストンSENSE社 日本エージェント/ノウレッジリンク 代表/(株)エクサ 代表取締役 楠本圭祐氏
  • ヌリフレックスジャパン株式会社 代表取締役 鈴木真幸氏

スマートグリッド市場、2021年から2026年の間に成長見込み

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スマートグリッド市場は、2015年から2020年にかけて力強い成長を示し、今後、2021年から2026年の間に約14%のCAGRで市場が成長すると予想されています。

急速な都市化やデジタル化の進展に伴い、世界的にエネルギー需要が増加していることが、市場成長の主な要因の一つとなっていて、新興国では、既存のグリッドインフラの改修やソフトウェアベースのアーキテクチャの導入にスマートグリッドが活用されていて、さらに、太陽光発電、地熱発電、水力発電などの分散型エネルギー源の普及も市場の成長を後押ししています。


これらのエネルギー源は、マイクログリッドやさまざまな接続機器を介して、オンサイトでの発電や蓄電を可能にし、さらにスマートグリッドとクラウド技術の統合により、現在のエネルギー使用状況の分析やパターンの監視が容易になり、環境保護や省エネルギーに関する懸念に対応できるようになっています。


その他、有利な政府政策、世界各地でのスマートシティの開発、研究開発(R&D)活動の増加などの要因が、市場をさらに押し上げると予測されます。

スマートグリッドとは

双方向のデジタル通信システムを介して電力を供給するための電子ネットワークを指し、送配電プロセスにおいて、電力の需要と供給に関するデータをリアルタイムに収集することができます。
スマートグリッドには、課金データ収集の自動化や機器の故障を検知するためのスマートセンサーや電力計、無線通信による長距離送電を行うための超電導ケーブルなどのデバイスが主に利用されており、これらのグリッドは、自己修復機能を備えており、漏電のない安定した電力供給を可能にするとともに、グリッド運営に対する消費者の参加を促進し、全体的な効率の向上とエネルギー生産コストの削減に貢献しています。

太陽光パネル国内出荷量、7~9月は11%増

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太陽光発電協会によれば、2021年7~9月の太陽光パネルの国内出荷量が前年同期比11%増の約142万キロワットだったのだそうで、6四半期ぶりに増加に転じたようです。
これは新型コロナウイルスの感染拡大で、太陽光発電所の建設が落ち込んだ20年7~9月からの反動が主要因となっているようで、脱炭素の流れで高まる再生可能エネルギーの需要増も後押ししているのだとか。

住宅向けのパネル出荷量は約24万キロワットで10%増加し、非住宅向けは11%増の約118万キロワットだったようで、非住宅向けのうち、大規模太陽光発電所(メガソーラー)は2%増にとどまったが、工場や公共施設など向けの太陽光が好調で35%増加しています。
太陽光発電所を巡っては、ゴルフ場の跡地など大規模に太陽光を設置できるメガソーラーの適地が減少しつつあり、日本国内で太陽光の導入量を増やすには、工場や公共施設の屋根といった小規模太陽光だけでなく、耕作放棄地など比較的大規模に太陽光を設置できる場所の確保が不可欠となっています。
足元では、太陽光パネルの原料となるシリコンの価格高騰や中国での電力不足などの影響で、太陽光パネル不足が懸念されており、今後の導入量は再び減少に転じ、出荷量も伸び悩む可能性があるとのこと。